電子カルテとは、従来医師・歯科医師が診療の経過を記入していた、紙のカルテを電子的なシステムに置き換え、電子情報として一括してカルテを編集・管理し、データベースに記録する仕組みのことである。日本では、2001年12月、e-Japan構想の一環として厚生労働省が策定した「保健医療分野の情報化にむけてのグランドデザイン」において、「2006年度までに全国の400床以上の病院および全診療所の6割以上に電子カルテシステムの普及を図ること」が目標として掲げられた。
(出展:ウィキペディア)
電子カルテを単なる「診療記録を電子化したもの」と捉えると、その導入メリットは一部しか享受できませんが、電子カルテを診療情報のデータベースと考えれば様々な活用方法がみえてきます。
診療所向け電子カルテの普及率は約17.4%(※)と推測される。新規開業に限って言えば、80%以上が導入しているのではないでしょうか。また、30-40歳代の新規開業医はITリテラシーも高く、勤務医時代に病院で電子カルテを利用している場合には、新規開業する際の電子カルテの導入が自然な流れとなっている。
(※)月刊新医療データブック・シリーズ「電子カルテ&PACS白書」
医療システムのうち、病院向けの電子カルテ市場規模は,2009年で870.4億円,納入数で340件となっている。今後,順調に推移し続けて,2015年には1170.2億円,480件に上ると予測されている。一方,診療所向けの電子カルテ市場は,2009年で121.2億円,3350件となっている。2015年には133億円,3880件となることが予想される。